うつ病を患っている、またはうつ病予備軍といわれる人が年々増えている今、治療の為に一度休職をして職場復帰をするという人も中にはいます。そんな時スムーズに仕事が出来るようにと復職支援が行われますが、これがなかなか難しいもので時には「失敗」といえる場合もあります。
うつ病からの職場復帰する復職者への支援を失敗しないようにするには、どうしたらいいのでしょうか？
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目次
1.なぜ復職支援が失敗しやすいのか？
まず最初に、どうしてうつ病から職場復帰した人への支援が失敗しやすいかを考えていきましょう。
1-1.診断書や報告書の見極めの甘さ
うつ病で休職していた人が「職場復帰したい」と意思を会社側に示した時、その人の治療を担当している主治医からの診断書や報告書を提出してもらいます。この診断書や報告書の見極めが甘いと、復職支援の初手から誤ってしまうので失敗しやすくなります。
実はうつ病というのは
「こうなったら完治」
という明確なものがありません。
だからその判断というのは主治医に委ねられます。主治医はもちろん「本当に復職が可能か？」というのを判断しますが、完治しているという明確なものがないので
「職場復帰するのに問題ないと思われる」
といった書き方になります。
主治医の判断ですから確かなものではありますが、これだけを判断基準にして復職者に職場復帰のOKを出して、本人が復職すると「まだ職場復帰するには早かった」という状況に陥ってしまい、復職支援が徐々にでも失敗の方向へ進んでしまいます。
1-2.復職支援プランが不十分
次に、うつ病から職場復帰する時に必要となるのが復職支援プランです。この復職支援プランには
- 勤務時間や日数
- 仕事の内容
- 通院が必要な際には通院のスケジュールについて
などがありますが、これも本人だけの要望だけを聞いて作成すると無理がでてきてしまいます。
また復職支援プランを作成して「それにそって」、「後は職場で本人が。。。」というような半ば作成しただけといった状態もトラブルが起きやすく、ここから復職失敗に繋がっていきます。
復職を支援する為のものが、そうはならずに失敗させてしまう。そういう風にならない為に、復職支援プランを作る時には、本人・主治医・人事や労務の担当者・職場の上司といったメンバーで十分に話合って、情報を共有しながら作成していくと、この失敗を防ぐ事ができます。
1-3.復職後のフォロー不足
うつ病からの休職そして職場復帰となった時にの復職支援の中で「ここで失敗した」というのが多いのが、この復職後のフォロー不足です。
休職者が職場復帰にあたるまでに、1-1でお話した「症状の見極め」や復職プランの作成といったものをクリアしてはいるのですが、例えば
①職場の上司や同僚にフォローを任せっぱなしにしてしまう
②復職支援プランと内容が違っている
③復職者が職場で孤立してしまっている
という状態になっていると、
①上司や同僚にも仕事があるので、十分なフォローが出来ない
②本来なら仕事があるはずなのに、ただ席に座っているような状態になっている
③復職者の孤立、または復職後の変化に気づかない
といった事が起こり、うつ病が再発してしまう可能性が高くなります。
復職ですから実際に働く職場の上司や同僚といった人が復職支援を担うというのは合ってはいるのですが、任せきりというのは最初は良いにしても仕事をしながらですから段々と疎かになってしまいますし、同僚はまだいいですが上司となる人にはなかなか言い出せないジレンマもあります。
そして②の問題についても例えば復職支援プランには
「書類の整理」
「顧客名簿のデータ入力」
というような具体的な仕事があるのに、いざ職場復帰してみると
「席に座っていてください。何かあれば、こちらから指示します」
となっていると、復職者としては
「自分がうつ病で休職していたら、仕事をさせてもらえないんだ」
「復職できても、自分はダメな奴だと思われているんだ」
というネガティブな思考が働いてしまい、こうなるとうつ病の再発や悪化といったのは時間の問題となってきます。
そして③についてですが、これはまだうつ病という病が今ほど知られていなかった頃、
「復職はさせるけど、しばらく会社の一室に隔離する」
というのを聞いた事がありませんか？これは単に休職者の復職希望を聞いただけという形であって、復職支援プランもなければ、どちらかというと「何かトラブルがあってはマズイから」という考えの方が強い復職支援の失敗例といえます。
また隔離しなくても、例えば復職した職場で周りの人からうつ病に対する偏見から孤立してしまうという事もあります。
こういうのをなくす為には、休職者が復職する前に職場だけでなく、復職支援にあたる全員で、事前にうつ病についての正しい知識やフォローの仕方についてというのを話し合って、その情報を共通していれば復職後の孤立を防いだり、職場任せにしない復職支援が出来るようになる効果があります。
更に、うつ病からの休職者は生活リズムの変化や周囲の何気ない言動によるストレスといったのが心に負担となって積み重なってくる事があります。
この時、社内で相談出来ればいいのですが、そうれが不可能な場合、段々と遅刻・早退・欠勤をするようになってきます。
「復職してきたから、もう大丈夫」というのは、うつ病からの復職者の場合にはありえません。もう大丈夫のようにみえていても、実は負担やストレスを感じているというのはよくある事です。
この「ちょっとした変化」に気づけるように、
- 復職者と定期的に話をする
- 主治医や産業医との連携、
- 綿密な復職支援プランと周囲の人のフォローなどの協力
といったのが必要不可欠ですし、復職支援を失敗させないポイントとなります
2.復職支援の流れ
ここで、うつ病からの休職者が職場復帰する時の復職支援の流れについて、お話します。復職支援の流れを大きく分けると
↓
②うつ病を治療している主治医の診断書を提出してもらう
↓
③人事・労務のスタッフが診断書の内容を確認
必要であれば主治医に話を聞く
↓
④復職支援プランの作成
↓
⑤復職日の決定
↓
⑥職場復帰
↓
⑦職場復帰後のフォローやうつ病の症状の確認
といった感じになります。上から順に説明していくと、①の復職希望が出された後に②の主治医の診断書の提出、③の人事や労務のスタッフが確認、ここでの
「職場復帰が可能か、どうか」
という見極めが後々、復職支援の失敗やうつ病の再発といったのを招きますので、まず第一段階の壁ともいえます。ただ人事や労務といっても、うつ病そしてうつ病からの休職者の復職といったのについては分からない事だらけといえます。
そこで診断書を見て「あれ？」と思う部分があれば、直ぐに主治医に確認しましょう。
この時、合わせて復職後のフォローや復職支援プランの作成時の協力も一緒にお願いしておくと、休職者の復職後の働きやすさが違ってきます。
④の復職支援プランについてですが、これを作るにあたっては
↓
前職の上司と話し合い、前職に戻るか他の部署で
復職をスタートするか決定
↓
他の部署でのスタートの場合、復職する部署で
仕事内容やフォローについての打ち合わせ
↓
復職プランの原案を作成
↓
原案を作成者・復職する部署の上司・人事や労務担当者
休職者の主治医といったメンバーでチェック。
↓
復職日の決定
という大まかですがこういった流れで進めていくと、より復職者が職場で実際に勤務し始めた時に仕事がしやすくなりますし、部署や主治医といった人達も情報を共有できるのでなにかおかしいと感じた時に直ぐに対応しやすくなります。
そして⑤の復職日の決定についてですが、実はこれは意外なポイントといえる部分で大抵の場合はキリがいいというのと、週明けのスタートという事で「月曜日から」という事が多いと思いますが、週末をはさんで直ぐというのは
「明日から会社だ」
という気持ちが強くでます。皆さんも日曜日の夕方から夜にかけて
「あ～あ、明日からまた仕事だ」
と思う事ありませんか？これと同じではありますが、うつ病からの休職者の場合はここで終わらず
「明日、職場復帰できなかったら、どうしよう。。。」 「職場の人と上手くやっていけるだろうか。。。」 「仕事で失敗したら、どうしよう。。。」
といった考えがどんどん強くなってしまい、職場復帰の日に家から出られない、電車に乗れないというふうになる事があります。
これについては「そんな事で？」と思うかもしれませんが、こうした配慮も復職支援の一つといえるので、ちょっと気をつけてみましょう。
そして最後に⑦の職場復帰後のフォローとうつの症状の確認ですが、これは例えば復職者に
- 仕事にやる気がない
- かなり疲れている感じがする、顔色が悪い
- 遅刻・早退・欠勤を繰り返すようになる
という態度が見られれば、うつ病を再発させる危険性があります。もしこんな症状が見られたら、早めに
- 主治医に連絡、治療を受けてもらう
- 復職者との面談
- 出勤時間や日にちの調整
といったのを行ったり、復職支援プランの見直し・再構築をして出来るだけ未然にうつ病の再発を防ぎましょう。
以上が復職支援の流れとなっています。
但し、この流れはごく基本的な部分だけなので、復職者の状況によってはもう少し手間がかかる事もありますし、産業医がいる企業であれば主治医とは別の意見も聞けるので、
- 職場復帰の見極め
- 復職支援プランの作成
- 復職後のフォロー
といったところで考えの幅が広がるので、より「復職者が職場復帰しやすい」環境作りをする事ができます。
復職支援というのに「この人に任せれば」、「復職先になる部署で行えば」というのでは上手くはいきません。ちょっと大げさかもしれませんが
「復職支援チームを作って、皆で復職者をバックアップしていこう！」という考えの方が、休職者が職場復帰しやすいだけでなく、復職支援でつまづいたり・失敗するといったのも防げるのではないでしょうか。
3.産業医が選任されていない中小企業の対策方法
大企業であれば「産業医」といって社内の医務室に常駐している医師がいますが、中小希望の場合だと産業医がいるという事が少ないです。
そこで産業医がいない、または選任されていない中小企業では、うつ病からの復職支援をどのようにしていったらいいのでしょう。
3-1.まずは主治医の協力と連携を
産業医がいない中小企業で、もしうつ病による休職者が職場復帰をする時、意思の見解を聞ける相手というのは主治医のみとなります。
ですから、まずは休職者のうつ病を治療している主治医の協力を要請しましょう。休職者から復職願いが出されると、主治医による診断書や報告書といったのを提出してもらいます。
これを提出してもらったら、これを見ただけで復職を決めるのではなく可能であれば、診断書や報告書を持参して、主治医の元へ伺い内容の確認や疑問点、注意点といったのを尋ね、そして今後の協力を要請しましょう。
ただこれをする時は、いきなり診療中に伺うのは失礼にあたりますので、キチンとアポイントメントを取ってからにしましょう。もし都合がつくのであれば、休職者が病院へ行く時に一緒に行って様子を聞くというのも一つの方法です。
それからもし主治医に相談や質問がある時は、前もってメモをしてからいきましょう。メモをしておけば「あ！これ聞くのを忘れた！」といったのを防げますし、そのメモに医師からの話や回答を書いておけば、そのまま記録として残せます。
そして主治医に復職支援の際に、復職支援プランの作成や復職後のフォローについて連携をお願いするのであれば、復職支援や復帰後フォローシートといったのを使ってやり取りすると、会って話す時間が取れない時でも意思の疎通がしやすくなります。
中小企業で産業医がいないくて、うつ病の休職者が復職する場合、一番頼りになるのは主治医となるので、主治医の協力や連携は復職支援には重要といえます。
3-2.民間の復職支援サポートを利用する
次に考えられるのは、民間で休職者の復職支援をサポートをしている企業があるので、ここに復職支援を依頼すると対策方法があります。
民間の復職支援サポートでは主にですが
- 復職支援プログラムの作成
- 復職後の休職者へのフォローとそれについての報告
- うつ病が再発、悪化していないかのチェック
といったのをしています。また他の社員でうつ病予備軍になっていないかをチェックするサポートもしているところもあるので、これを利用すると更なる休職者を減らせる効果があります。
民間の復職支援サポートを利用するメリットは
- 分かりづらいうつ病についての復職支援を一手に引き受け、休職者と会社での復職支援をスムーズにしてくれる
- 作り方がよく分からない復職支援プログラムを、休職者にあった最善のものを作成してくれる
というのがあります。但し、民間であり企業として成り立っているという事はこれが商売というワケなので、費用が発生するというデメリットがあります。
しかし、うつ病による休職者がでて職場復帰したけど、再発や悪化によって再度の休職や退職となった時に次の人員の確保や仕事が滞った場合にかかるコストを考えると、こちらのコストの方が安いといえるのではないかと思います。
3-3.公的機関を利用する
3-2で民間の復職支援サポートのお話をしたので、もう一つ中小企業でのうつ病からの休職者復職支援で、産業医がいない場合に利用できる公的機関について、お話ししていきます。この公的機関というのは
- 産業保健総合支援センター
- 地域産業保健センター
といったものがあり産業保健支援センターは全国47都道府県に、地域産業保健センターは各市に1か所かそれ以上あります。
産業保健総合支援センターでは産業医、衛生管理者、人事や労務といった人を対象に
- メンタルヘルス対策 （セミナーや研修など）
- メンタルヘルス対策について専門員へ相談
- 企業を訪れての復職支援指導
といったのを行っています。
地域産業保健センターでは
- うつ病になりやすくなる長時間勤務をしている社員への健康相談
- 医師や保健師によるメンタルヘルス相談
- 医師などによる産業保健についての訪問指導
というのを行っています。どちらの場合も利用は無料ですが、事前に予約が必要というのもあるので、これについてはお住まいの都道府県や地域の産業保健総合支援センターや地域産業保健センターに問い合わせてみてください。
どちらも中小企業向けの復職支援サポートですが、地域産業保健センターは従業員が50人未満の会社とそこで働く社員が対象となっているので、小さな会社での対応により特化しています。
産業医がいないというのは、うつ病からの休職者の復職支援の時に「やりにくさ」や「難しさ」というのは出てくるかもしれませんが、こういた公的機関を利用すればそれを補う事が出来るといえます。
4.うつ病を増やさない社内の健康管理
うつ病というのは心に負担がかかったり、ストレスが大きい・溜めすぎるといった状況になれば誰でもなってしまう病気です。人によっては「心の風邪」ともいわれますが、一度この風邪をひくとかなり厄介です。そんなうつ病を増やさない為の社内の健康管理についてまとめました。
4-1.うつ病・メンタルヘルスケア対策チームを作ろう！
最初に社内でうつ病やメンタルヘルスケア対策をするチームを作ってみましょう。メンバー構成は人事や労務といった福利厚生を扱う部署の人を基本軸にしたら、後は自薦・他薦は問いません。ただ、もしも
- 以前、うつ病になった事がある
- うつ病で職場復帰をした経験がある（または現在している）
という人がいれば出来れば入ってもらった方が、実体験を聞けるのでよりうつ病からの休職者にそった支援が出来ます。それから大きな会社だと「産業医」という医師がいると思いますが、この人は是非、対策チームに入ってもらってください。
それは休職者のうつ病を治療している主治医が対策チームに入るのは最もですが、社内でのフォローやケアという部分では産業医は「会社で医療行為が出来る人」という意味では、とても大きな存在だからです。
更に、うつ病・メンタルヘルスケア対策チームを作る事で
- 休職者が出た場合に、スムーズな復職支援作りやケアが出来る
- うつ病やメンタルヘルスの窓口が出来るので、相談や問い合わせがしやすい
といったメリットがあるので、まずはうつ病・メンタルヘルスケアチームを作りましょう。
4-2.健康診断のような定期的なストレスチェックを
皆さん、会社で年に1回健康診断を受けていますよね？この定期的にある健康診断のように、車内で仕事や職場環境についての「ストレスチェック」を実施すると、うつ病になっている・うつ病予備軍の可能性大というのが分かるようになります。
ストレスチェックのやり方としては
- 仕事に集中できない。ミスを繰り返す
- 残業が増えているか、どうか？
- 寝不足が続いている
- 食欲がない
- 遅刻・早退・欠勤が多くなっている
といったのをアンケート方式にして記入してもらい、それを人事や労務スタッフ、常駐しているなら産業医、4-1で紹介したうつ病・ストレスケア対策チームといったメンバーでチェックをし、「もしかしたら。。。」と思う社員がいたら話を聞いてみましょう。
ここで注意しなければいけないのが、アンケートの回収については開けるまで誰のものか分からないようにしたり、知り得た内容については秘密保持厳守といったプライバシーへの配慮です。これを怠ってもし周囲に漏れたりするとそこから
「あの人、もしかしてうつ病なんじゃ。。。」
という要らぬ誤解を招いたり、もし本当にうつ病であれば症状を悪化させ休職に追い込まれるかもしれません。
こうしたストレスチェックの方法は各社で色々な考え方があると思いますが、回数としては最低でも年に1回、出来るなら2，3ヶ月に1回といったペースですると、うつ病・予備軍どちらにも直ぐに対応できます。
4-3.社員全員がうつ病について正しい知識を身につける
うつ病・メンタルヘルスケア対策チーム、ストレスチェックテスト、そしてもう一つ「うつ病を増やさない社内の健康管理」といえるのが、
- 社員全員がうつ病について正しい知識を知る
です。現在、うつ病を患っている人・うつ病予備軍の人というのは年々増加していて、それと合わせて会社を休職するという人も多くなっています。
そういった意味ではうつ病は多くの人が知っている病気といえますが、まだまだ偏見や間違った知識が多い病気です。
そこで社内で、うつ病についての正しい知識を身につけられるよう勉強会や講習会を開いて、社員全員がうつ病の正しい知識を身につけられるようにしましょう。
うつ病の正しい知識を身につけていると、自分の時も同じ職場の人の様子がおかしい時に「もしかして」と気づく事が出来るので、うつ病となる前にケアを始められたり、うつ病で休職していた人が職場復帰した時に戸惑う事が少なくなります。
社員全員ですから「管理者のみ」、「特定の部署のみ」というのではありません。ただ一度に全員というのは無理だと思うので、まずは管理者のみ、次に部内、課内というように規模を小さくしていって勉強会や講習会を行うと横にも縦にも情報がいきやすくなります。
★地域産業保健センターとの利用★
ここで、うつ病を増やさない社内の健康管理をする時に便利なのが
『地域産業保健センター』
です。地域産業保健センターは全国各地の市を基本としてあります。このセンターでは
- メンタルヘルスケアの相談
- 医師や保健師などによる個別訪問指導
- 産業保健に関する情報提供
といったのが行われています。地域産業保健センターは無料で利用ができて、従業員が50人以下の事業所とそこで働いている社員が対象なので、産業医がいない中小企業が利用しやすいようになっています。
もし50人以上の事業所でしたら、全国47都道府県にある産業保健総合支援センターが同じ事をしているので、こちらを利用しましょう。
どちらのセンターも利用は無料ですが、予約が必要な事があるので利用する時は事前に問い合わせましょう。
まとめ
自分としても、会社としても「うつ病」になるのは避けたいものです。けど1日で過ごす時間が長い職場では、どうしてもうつ病になってしまう可能性が高くなってしまいます。そんな高くなってしまううつ病になるリスクを減らすには、社内での健康管理がカギといえます。
うつ病からの復職支援というのは本人も、会社も「難しい」と感じやすいです。けどちょっとしたポイントを抑えたり、復職支援をサポートしてくれる企業や機関を利用すれば失敗を恐れる事なくスムーズかつ、うつ病になって休職して職場復帰しても働きやすい環境づくりが出来るようになってきます。
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